雑誌／不動産・国土【1件中1】

不動産コンサルティングプラス（旧 月刊不動産フォーラム21）
（年間購読）

編・著者

(公財)不動産流通推進センター■編集・発行
http://www.retpc.jp/

解説

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2025年5月創刊！
「月刊 不動産フォーラム21」が装いも新たに『不動産コンサルティングプラス』として生まれ変わります！
不動産コンサルティングの新たな可能性を追求
不動産ビジネスの課題解決にプラスの提案を！

2000年より刊行してまいりました『月刊 不動産フォーラム21』は、2025年4月号をもって刊行を終了します。現在『月刊 不動産フォーラム21』を定期購読されている方のお申込内容は、『不動産コンサルティングプラス』に引き継がれます。

公認 不動産コンサルティングマスターの更新要件についても新雑誌に引き継がれます。

購読開始号数を、2025年４月号以前から開始する場合は、2025年4月号までは『不動産フォーラム21』を、2025年5月号からは『不動産コンサルティングプラス』をお送りします。
【月刊　不動産フォーラム21】
2025年1月号（2024年12月25日刊行）
2025年2月号（2025年1月29日刊行）
2025年3月号（2025年2月26日刊行）
2025年4月号（2025年3月25日刊行）

【新雑誌のコンセプト】
不動産コンサルティングに興味のある方が、従来の枠にとどまらず、より幅広い領域で活動するためのヒントや情報を提供する雑誌です。
不動産コンサルティングが、空き家問題、地方創生、環境問題など、社会が抱える課題に対して、どのように貢献できるか、その可能性を探求していきます。

【３つの特徴】
Point１
新たな可能性を追求！
不動産コンサルティングを通じて新たな可能性を追求し、これまでにない付加価値を生み出すことを目指します。空き家、相続、土地・建物の有効活用など、従来、不動産コンサルティングが対象としてきた領域はもとより、ＣＲＥ・ＰＲＥ、事業継承、さらには、まちづくり、地方創生、観光など、不動産コンサルティングを通じた課題解決が期待される領域を幅広くカバーします。

Point２
不動産コンサルティングをもっと身近に！
不動産コンサルティングに興味がある方、業務の幅を広げたい方など、業界内外の幅広い読者層を想定しています。さらに、国、地方公共団体など行政関係者、まちづくりや地方創生に関わる方など、できるだけ多くの皆様に不動産コンサルティングに興味・関心を持っていただき、我が国に不動産コンサルティングが定着していくことを目指します。

Point３
業務支援のツールとして！
先進的な不動産コンサルティング事例紹介や全国各地の「不動産コンサルティング地域ワーキング・グループ」の活動状況などのほか、不動産コンサルティングの実践に必要とされる知識や情報を多面的に提供し、支援していきます。

「不動産コンサルティングプラス』は、1年間の年間購読となり、1年間分の代金をお申し込み時にお支払いいただきます。
毎月1日頃にお届けいたします。

ご注文の際、「公認 不動産コンサルティングマスター」の技能登録をされている方は、備考欄に、登録番号をご記入下さい。併せて、ご購読開始号数をご記入下さい。

仕様

A4判・48頁・ＩＳＳＮ1347-3670　　　　
定価1,430円
（本体1,300円）
年間購読料15,360円（送料込）

コード

8471

発行日

毎月1日発行

目次

【特　集】
転換期の不動産コンサルティング
−今 なぜ 不動産コンサルティングなのか−

【創刊の辞】
『不動産コンサルティングプラス』の創刊に当たって
(公財)不動産流通推進センター 理事長
坂本 久

【創刊に寄せて】
不動産コンサルティングサービスの推進に向けて
国土交通省 不動産・建設経済局長
平田 研

【時評】
金融環境の変化と不動産マーケットへの影響
オラガ総研(株) 代表取締役
牧野 知弘

【まちづくりと不動産】
日本型まちづくりに欠けてきた「不動産」という視点
(一社)エリア・イノベーション・アライアンス 代表理事
木下 斉

【デザイン思考】
最小文化複合施設HAGISOから
地域の再編をする会社へ
(株)HAGISO 代表取締役
宮崎 晃吉

【COLUMN プラス雑感】　
「時代の転換点」
業務の体系化や専門分野ごとの連携強化がますます重要に…
創造系不動産(株)
代表取締役／神奈川大学建築学部教授
高橋 寿太郎

【プラス講座】
農泊の動向と不動産業への期待(前編)
(一社)日本ファームステイ協会 代表理事
上山 康博

【シン地方創生】
ローカル・ディベロッパーの時代へ
(株)SPEAC共同代表／東京R不動産ディレクター
林 厚見

【不動産コンサルティング事例】
空き家と狭い道路、二つの問題を同時に解決！
NPO法人 愛媛県不動産コンサルティング協会 理事長
(株)三和アセットプラン代表取締役
竹内 学

【プラス講座】
「４号特例の廃止・縮小」による木造建築物への影響
アーキテン一級建築士事務所 一級建築士
中谷 龍海

【地域WG】
不動産コンサルティングを身近な存在に！
(一社)大阪府不動産コンサルティング協会

【メディア最前線】　
ようやく、コンサルティング元年
(株)不動産経済研究所「日刊不動産経済通信」記者
伊藤 陽平

【INFORMATION】
センターからのお知らせ

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